タイ東部の工業地帯を地図で見ると、海沿いに二つの大きな港がある。チョンブリー県のレムチャバン港と、その南東、ラヨーン県のマプタプット港だ。その周りから内陸へ、自動車、部品、電機、化学などの工場が広がる。

この配置には理由がある。レムチャバンでは、工業製品を海外へ運ぶ出口を整えた。マプタプットでは、タイ湾の天然ガスを使って素材を作る場所を育てた。二つの異なる役割に、道路、工業用水、工業団地が組み合わさり、東部は大きな生産拠点になっていった。1

「タイ経済の見取り図」の第2回は、工場の立地をこの二つの港からたどる。東部が選ばれた経緯を知ると、新しい工場の発表を見たときにも、その工場が利用する物流や取引のつながりまで思い浮かべられる。

レムチャバンは、大きな船を迎えるために生まれた

タイの工業化が進むなかで、バンコク港には地形上の制約があった。チャオプラヤー川にある河川港で、航路が浅く、狭い。大型のコンテナ船を迎えるには、新たな深水港が必要になったのである。1

コンテナには、工場で作った製品だけでなく、生産に使う部品や材料も入る。港は輸出品の最後の出口であると同時に、工場への供給が始まる入口でもある。大きな船に対応できる港を整えることは、工場と海外市場を結ぶ輸送の条件を変える。

レムチャバンは、この役割を担う商業港として計画され、1991年1月に商業運用を始めた。港と同時に、工業団地や道路、鉄道、工業用水の整備も進められている。海まで製品を運べても、船に積む設備がなければ輸出はできない。反対に、岸壁が完成しても、工場との間を結ぶ道や水の供給がなければ、製造拠点は育ちにくい。東部臨海開発では、この一連の設備を地域として整えた。1

工場側から見ると意味は具体的だ。自社の建物と生産ラインを造った先に、製品を運ぶ道と港がある。生産に必要な水や電力にも接続できる。企業が一社で港や広域の送水網まで用意する必要はなく、その上に自分の事業を載せられる。

輸出拠点としての役割がよく分かるのが三菱自動車だ。同社の2022年12月の発表によると、タイの生産拠点はレムチャバンに集まり、2021年の生産約34万台のうち約9割が輸出向けだった。生産台数には、海外で組み立てるための部品一式も含む。2

その工場が向き合う顧客は、タイ国内の自動車購入者だけではない。多数の海外市場へ継続して出荷する拠点にとって、工場から港へつながる条件は、生産そのものの一部になる。レムチャバンの価値は、この大量の出荷を支えるところにある。

マプタプットでは、天然ガスが産業の入口になった

マプタプットの成り立ちは、原料の側から見ると分かりやすい。

タイ湾の天然ガスを陸へ運び、その成分を分けて、化学製品の原料として使う。ここを重化学工業の拠点にする構想が、東部臨海開発のもう一方の柱だった。1981年には、タイ湾からマプタプットへ至るガスのパイプラインが完成している。13

天然ガスには、燃料として使うものに加え、石油化学製品の原料になる成分が含まれる。原料を処理する設備、その原料から基礎化学品を作る工場、さらに樹脂などへ加工する工場がつながれば、前の工場の製品が、次の工場の原料になる。こうした連続した工程を育てる場所として、ガスの到着地点が重みを持った。3

工業港の設計も、扱う荷物に合わせて変わっている。タイ工業団地公社（IEAT）の沿革によると、1988年には石油化学工場向けの液体貨物などの需要を踏まえて計画を調整し、翌年に建設を開始。最初の船が接岸したのは1992年3月だった。4

液体の原料や製品を扱う場合には、タンクや荷役設備、工場との接続が要る。コンテナを受け渡すだけでは完結しない。港の機能と、近くで何を製造するかが密接に結び付くのが、この工業地帯の特徴だ。

二つの港を並べると、東部の工場を一括りにできない理由が見える。

拠点 開発の出発点 工場を支える主なつながり
レムチャバンと周辺・内陸 大型船に対応する貿易の窓口 部品・材料の搬入と、製品の海外出荷
マプタプット タイ湾の天然ガスを生かす重化学工業 原料の供給、工程間の受け渡し、液体貨物などの海上輸送

これは港の歴史から整理した主な役割だ。レムチャバンが輸出だけ、マプタプットが輸入だけを扱うという区分ではない。工業地帯が育つ出発点が、前者では海外との輸送、後者では原料と製造工程にあったという違いである。14

工場は、港から内陸の道路沿いへ広がった

港が産業の核になっても、すべての工場が岸壁のすぐ隣にある必要はない。

東部臨海開発の事後評価を読むと、1980年代後半には、バンコクから東部へ伸びる幹線道路沿いに工場が立地した様子が分かる。既存のバンコク港と、建設中のレムチャバン港の両方へ行き来できる場所だ。その後、1990年代半ばにかけて、国道331号沿いの内陸にも工業団地が広がり、自動車組み立て工場や部品会社が集まっていった。3

ここで起きたのは、海沿いだけの開発ではない。港への道を持つ内陸の土地も、生産拠点として利用できる範囲に入った。工業団地が道路や電力・水の接続をまとめ、企業はその中で工場を建設する。製品は道路で港へ運び、別の工場には部品を納める。

この構造では、隣接するすべての工場が同じ製品を作る必要もない。組み立て工場の近くに部品会社があり、さらに倉庫や運送の仕事がある。それぞれが別の事業でも、同じ輸送網を利用し、取引の距離を縮められる。工場の集合が地域の強さになるのは、共用する設備と、企業同士の取引が重なるためだ。

東部は、バンコクから切り離された新しい工業国のように生まれたわけではない。首都圏に蓄積していた経済活動が、東へ伸びる道路と新しい港によって広がった。港の近くという条件に、既存の経済圏へつながる条件が加わっている。

進出企業が重視したのは、優遇策と「工場を動かせる条件」

企業は実際に、何を評価して東部を選んだのだろうか。

1998年に東部の113工場を対象に行われた聞き取りでは、立地を決める要因として、投資委員会（BOI）の優遇措置、道路・鉄道などの交通、電力・水・通信が上位に挙がった。地域の工業団地などに立地した企業を対象とする調査で、当時の進出理由を知る資料になる。5

優遇措置は、投資に必要な負担を軽くする。一方、道路や水は、工場を建てた後に生産を続けるための条件だ。費用面の支援と、操業できる環境を合わせて評価していたことが分かる。

当時の優遇制度は東部だけの特典ではなく、他地域にも適用されていた。報告書は、その共通条件の上で、東部に整備された交通や公共サービスが立地を支えたと分析している。企業にとっては「優遇を受けられる土地」の中から、部品を受け取り、工場を動かし、製品を送り出せる場所を選ぶ判断だった。5

この順序で考えると、集積が続く仕組みも理解できる。最初に港や道路などが整い、企業が生産設備を置く。そこで部品の注文や輸送の需要が生まれ、取引先が加わる。後から進出する企業は、公共設備に加えて、すでにある取引の網も利用できるようになる。

ただし、113工場への聞き取りから、道路や優遇策がそれぞれ投資を何％増やしたかまでは分からない。外資の進出やタイ経済の成長も重なっていた時期だ。ここで確認できるのは、立地した企業が複数の条件を評価していたことと、その条件が地域として整えられた経緯である。5

東部の強さは、工場の外までつながっている

東部経済回廊（EEC）という名前を聞く機会が増えても、この地域の成り立ちは、1980〜90年代の港や工業団地の整備までさかのぼる。EECの事務局も、既存の東部臨海開発を土台とする構想だと説明している。6

その土台は、二つの異なる流れからできている。レムチャバンでは、部品や材料が入り、加工・組み立てを経た製品が世界へ出る。マプタプットでは、ガスなどの原料が基礎化学品や素材へ変わり、次の製造工程へ渡る。道路や送水網は、港から離れた工場もこの流れへ接続する。

タイ東部が持つ強みは、工場の敷地に入る前から、製品が敷地を出た後まで、生産をつなぐ仕組みがあることだ。 土地と建物を用意するだけでは作れない部分が、地域に蓄積されている。

だからこそ、二つの港の役割は異なり、同じ県内でも工場が必要とする設備は違う。自動車の輸出拠点には海外へ出荷する道筋が、化学工場には原料や工程間の接続が深く関わる。東部の産業集積を理解するとは、この製品ごとの流れを理解することでもある。

出典・注記

  1. 土木学会「Laem Chabang Port Construction Project」（英語）、pp.21–24。バンコク港の航路の制約、二つの港の開発目的、1981年の天然ガスパイプライン完成、港と道路・鉄道・工業用水・工業団地の整備、1991年1月の商業運用開始を参照。掲載日を本文から特定できないため、過去の完成記録だけを使用。将来計画や「現在」の工事状況は採用していない。 2 3 4 5

  2. 三菱自動車「Mitsubishi Motors Corporation Passes Milestone of Five Million Vehicles Exported from Thailand」（2022年12月9日、英語）。2021年に約34万台を生産し、その約90％が輸出向け。ノックダウン用部品一式を含む。2022年発表時点でレムチャバンに車両生産3工場とエンジン1工場。2026年の生産・輸出比率へ置き換えていない。

  3. 国際協力銀行、Ariga・Ejima「Overall Impact of Eastern Seaboard Development Program」、JBIC Review No.2（2000年11月、英語）、pp.88–89、93–95。天然ガスを基礎とする重化学工業、レムチャバンと国道331号沿いの立地の経緯。原料・製品・輸送を結ぶ本文の説明は、これらの記録を基にした当媒体の整理。個別企業の輸送費削減額や現在の現地調達率は推計していない。 2 3

  4. タイ工業団地公社（IEAT）「Map Ta Phut Industrial Port」（英語、沿革）。1988年の液体貨物等への計画調整、1989年3月着工、1992年3月27日の初接岸、同年10月の工事完了を確認。更新日不詳のため、既に完了した歴史的事項と港の機能の説明に限定し、掲載企業一覧を2026年8月時点の一覧として使っていない。 2

  5. 国際協力銀行、前掲事後評価、pp.95–98、表2-6・図2-2。1998年の東部113工場への聞き取り。主にチョンブリー南部・ラヨーン西部を対象とし、約7割を五つの工業団地から選定。タイ全国の企業の代表標本や、進出前後を比較した因果推計ではない。投資優遇・交通・公共サービスという上位要因と、当時の地域別優遇制度の説明を使用。現行BOI制度の説明ではない。 2 3

  6. Eastern Economic Corridor Office「Frequently Asked Questions」（英語）。EECが東部臨海開発の蓄積を基礎とする説明を参照。新しい事業の進捗・投資実績の根拠には使用していない。